蓄電池と自家消費型太陽光発電導入の重要性

年々蓄電池の価格も下がり、企業でも家庭でも導入する人が増えて来ています。ここでは蓄電池と太陽光発電を組み合わせてできること、災害時にはとても重要になることなどをご説明いたします。

BCP(事業継続計画)や災害対策として

近年、風水害の激甚化が目に見えてエスカレートしており、みなさんも肌身に感じていることでしょう。風水害の激甚化は、2021年に熱海で起きた土石流のような予測もつかない災害をさらに引き起こす可能性もはらんでいます。
そのようなときは、送電線の破断なども起き、電気が来ないという事態に陥ることもあります。停電になったとき、打つ手がないと会社であれば事業の継続が不可能になりますし、ご家庭の場合でも家族との連絡手段や、SOS発信も難しくなります。
そのようなことにならないように企業が準備するべきはBCP(事業継続計画)、ご家庭であれば災害対策です。電気のジャンルであれば、太陽光発電や蓄電池が有用です。2019年に千葉県房総地域を襲った台風15号の際は、住宅用太陽光の自立運転機能で、電気の使用が可能になったご家庭も多く、野立て太陽光の発電者が電源として無償供出したニュースも話題となりました。
この千葉県の例は、BCPや家庭の災害対策に、太陽光発電や電気を貯め置くことができる蓄電池が、非常に有用であるということを立証してくれた例です。ただし企業のBCPに対しては相応の蓄電池が必要になるので、事前にどれくらいの電力が必要か試算することを忘れずに。

電気代削減の手段として

まず第一に、太陽光発電を自家発電として導入し電気を使用する際は、太陽光発電が稼働した分だけ、電気を購入する必要がなくなるので、正に電気代が削減できます。さらに自家発電の電気使用には、再生可能エネルギー発電促進賦課金(再エネ賦課金)がかからないので、さらに電気代を削減することが可能になります。

電気代削減の手段として

これに蓄電池がプラスされると、余剰発電分の電気を貯め置き、太陽光が稼働しない夜間に利用すれば、その分電気代が削減できることになります。
さらに蓄電池については、時間帯価格変動制や市場連動価格の電気を利用しているのであれば、電気の価格が安い時間帯に蓄電池に貯め、電気価格の高い時間帯に蓄電池から放電するという手法でも電気代の削減が可能になります、

環境対策に貢献と企業価値の向上

太陽光発電の導入やそれに付随して蓄電池を導入することは、環境負荷の低い(限りなくゼロに近い)電気を使用することになり、温室効果ガス削減などの環境対策に大きく貢献することが可能です。
さらに環境対策に取り組む企業は、BCP・SDGsによる評価や、投資指標の一つであるESG指標の向上に繋がり、企業のCSR向上にも寄与します。そのことにより、企業に対する投資が増え、新規の設備投資などが可能になり、企業価値の向上をさらに促進できるという構図が完成します。

環境対策へ貢献と企業価値の工場
当社で制作

SDGsやESGに関しては 「非FIT太陽光発電所のニーズと今後」をご確認ください。

VPPを見据えて

調整力の調達 でお伝えしたVPP(仮想発電所)でも、重要なポジションを担います。VPPとは簡単に説明すると、アグリゲーター(統括者)を中心に、IoTを用いて電気機器や蓄電池などの制御を行い、あたかも発電所のように電気の需給に貢献する仕組みです。
ここで紹介しているような自家消費型太陽光発電や蓄電池の導入が多ければ多いほど、扱える電気の容量が多くなり、調整力としての貢献や、容量市場へ参入など、日本の電力事業にも大きく貢献でき、そこで電気の売上を立てることも可能になります。
太陽光発電や蓄電池を軸に、脱炭素の機運も高まっており、この先の電力業界のムーブメントはさらに高まっていきます。