太陽光の発電量予測は難しい

みなさんご存知の通り、太陽光発電は太陽光の光エネルギーを電気に変換して、受給企業に向けて供給されています。つまり太陽の光量の強弱で、発電量が変わるということです。そのため天候に左右されます。ただし雨の日でも発電量ゼロになるとは限りません。
「電気の需給管理・インバランスについて」で述べたように、電気の需給にかかわる場合、「同時同量の原則」を遵守する必要があります。そのため太陽光発電事業者は、気象庁の予報をもとに発電計画を立て、30分1コマ（1日48コマ）あたりの発電量を実発電量と合わせる「計画値同時同量」を実行する必要があります。
前述の通り、太陽光発電における30分ごとの発電量計画は、天候の状況に左右されるため非常に困難であり、やむを得ず計画値と発電実績に乖離が生じることはしばしば発生します。

予測と発電実績の乖離が生じた場合

予測で計算された電力量よりも需要のほうが多かった場合、不足した電気は電力会社が不足インバランスとして、そのエリアの系統を管理する一般送配電事業者との間で精算を行います。
発電事業者も同様に計画値より少なければ支払いが発生し、多ければ受け取りが発生することになっており、一般送配電事業者との間で精算作業を行う必要が発生します。
ネットゼロダイレクトをご利用いただいた場合は、当社の発電計画業務は必須になります。しかもインバランスの精算金も負担いたします。ご興味お持ちいただけましたら、ぜひ一度お問い合わせください。
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発電予測が難しいことから新たな市場が立ち上がる

2020年、日本の全発電電力量に占める再生可能エネルギーの割合は2割を超えて20.8%となり、5年前より7ポイントもシェアを広げました。太陽光発電に限ってみれば2015年が3.0%だったのに対し、2020年には5.5ポイント増の8.5%となり、再生可能エネルギーの普及に貢献していることが読み取れます。

しかしながら、この記事に書いたとおり太陽光発電の発電量予測は難易度が高く、インバランスが発生するたびに精算金が発生するのは、小売電気事業者にとっても発電事業者にとっても不都合です。
そこで新たに開設されることになったのが「需給調整市場」です。この市場については別の記事にてご説明いたします。
調整力の調達